年収別で考える住宅ローン借り入れ可能額と目安額
マイホーム購入を考える時、「自分はいくらまでなら住宅ローンを
借りられるのか」と考える方が多いと思います。その金額によって、
購入できる物件予算も変わってくるからです。
しかし、借入可能な額でマイホームを買った場合、
月々の返済は本当に大丈夫なのでしょうか。今回は、年収別にいくらまで
住宅ローンを借りても大丈夫かについて考えます。
年収別住宅ローン借入可能額
ネットで検索すると、
各金融機関の住宅ローンシュミレーションが見つかります。
年間収入や借入期間など、必要事項を入力すればすぐに借入可能な額が
わかります。
そこで、年収別に借入可能な額を見ていきましょう
※前提条件
・年間収入は手取り税込年収の８割
・返済期間35年
・返済負担率25％
・変動金利（りそな銀行）0.52%
・固定金利（フラット35）1.37%
住宅ローンの借入額の目安を知るために、年収を税込みではなく
手取りで計算しています。
・300万円（税込375万円）の場合
変動金利2,604万円（返済月額67,826円）
フラット3,127万円（返済月額93,765円）
・400万円（税込500万円）の場合
変動金利3,472万円（返済月額 90,435円）
フラット4,864万円（返済月額145,850円）
・500万円（税込625万円）の場合
変動金利4,340万円（返済月額113,044円）
フラット6,080万円（返済月額182,312円）
・600万円（税込750万円）の場合
変動金利5,208万円（返済月額135,652円）
フラット7,296万円（返済月額218,775円）
これらの額を超えると、金融機関の審査に落ちるか、
あるいは借入額を減額するよう求められることになります。
変動金利とフラットを比較すると、借入可能額は年収300万円で520万円程度、400万円で1300万円程度の差が出てきます。
住宅ローン・年収による借入可能額と返済可能な額は違う
住宅ローンの借入可能な額は、
「年間収入」「返済負担率」「返済期間」によって決まります。
返済負担率とは、年間収入に占める住宅ローン返済額の割合。
返済負担率を計算するには、以下の計算式を用います。
住宅ローンの年間返済額÷年間収入×100
先にご紹介した借入可能な額では、変動金利は返済負担率35％
フラットは年収400万円未満では返済負担率が30％、
400万円以上では35％で計算されています。
しかし、一般的に無理なく返済出来る返済負担率は25％とされています。
（子供が２人いる家族は年収負担率20％を目安にしたほうが無難です。）
なぜなら、マイホーム購入をすると、毎年固定資産税や都市計画税、マンションの場合なら管理費や修繕費といったランニングコストがかかります。
こうした予算を考えた時、無理なく支払い続けられるかを考慮すると、
返済負担率は25％程度に抑えておいた方が安心だという考えからです。
そこで、次では返済率25％で計算した場合の借入目安額（返済可能な額）をご紹介します。
・300万円（税込375万円）の場合
変動金利2,400万円（返済月額62,512円）
フラット2,084万円（返済月額62,490円）
・400万円（税込500万円）の場合
変動金利3,200万円（返済月額83,350円）
フラット2,779万円（返済月額83,330円）
・500万円（税込625万円）の場合
変動金利4,000万円（返済月額104,188円）
フラット3,474万円（返済月額104,170円）
・600万円（税込750万円）の場合
変動金利4,800万円（返済月額125,052円）
フラット4,169万円（返済月額125,010円）
年収300万円では変動金利の借入可能額が
2,604万円に対して目安額が2,400万円。
年収500万円では変動金利の借入可能額が
4,340万円に対して目安額が3,474万円。
可能額と目安額のその差は、年収により1000万円以上にもなります。
たとえ金融機関で「○○円まで借り入れできますよ」と言われても、長い年月無理なく返済していこうと考えるなら、返済率25％の借入目安額で借入額を考えて下さい。
おわりに
年収別の借入可能額と借入目安額をご紹介しました。
マイホーム購入をされる際は、
しっかりとした資金計画が大切になってきます。
コノミハウジングでは、住宅ローン個別相談会も開催しております。
プロの目から、お客様のご予算に応じて適した返済計画をご提案いたします。
